性同一性障害は何人に1人？日本の割合・推計人数を統計で解説

「自分のような人は、どのくらいいるんだろう」。性別への違和感を抱えていると、ふとそう考えることがあると思います。家族や友人がカミングアウトを受けて、同じ疑問を持つこともあるかもしれません。

調べてみると「2,800人に1人」「140人に1人」「13人に1人」など、資料によって数字がまるで違います。どれが正しいのか迷ってしまいますよね。

この記事では性同一性障害（性別不合）やトランスジェンダーの人がどのくらいいるのかを、学会や裁判所の記録と公表されている調査をもとに整理します。数字がちがう理由もあわせて解説するので、自分に合った読み方で受け止めてもらえたらうれしいです。

※この記事の数字は2026年11月時点で確認できた資料にもとづいています。推計や調査は対象や方法がそれぞれ異なります。

性同一性障害は何人に1人？日本の統計を比較

結論からいうと、「何人に1人」は数え方によって数十倍も変わります。病院を受診した人を数えるのか、アンケートで自分をどう思うか答えてもらうのかで、対象がまったく違うためです。主な数字を表にまとめました。

数え方	数字	何人に1人	調査の時期・対象
医療機関の受診者からの推計	全国で約4万人	約2,800人に1人	札幌市の受診者をもとにした推計（2013年）
専門医療機関の受診者	延べ2万2,435人	―	主要26医療機関・2015年末まで
戸籍の性別を変えた人	1万人超	―	2023年の最高裁決定時点
トランスジェンダーと答えた人	0.7%	約140人に1人	インターネット調査・約7万人（2015年）
海外・成人の自己申告	0.3〜0.5%	約200〜330人に1人	海外の研究のまとめ（2020年）
海外・医療記録	10万人あたり17〜33人	約3,000〜6,000人に1人	海外の研究のまとめ（2020年）

日本には何人いる？

日本でよく引用されるのが「約2,800人に1人」という数字です。札幌市内の医療機関を受診した人の数をもとに推計したもので、これを日本の人口に当てはめると全国で約4万〜4万6千人になります（岡山市資料・中塚幹也氏）。

ただしこれは病院を受診した人から割り出した数字です。受診していない人や、自分でも気づいていない人は含まれません。日本全体で実際に何人いるのかを正確に数えた全国調査は、今のところありません。

専門医療機関を受診した人の数

日本精神神経学会の調査では、全国の主要26医療機関を2015年末までに受診した人は延べ2万2,435人でした（The Japan Times）。2012年までの調査（主要18施設）では1万4,889人だったので、3年ほどで大きく増えています。受診先が増えたことや、相談しやすくなったことも影響していると考えられます。

子ども・学校ではどのくらい？

文部科学省が2013年に全国の学校を対象に行った調査では、性同一性障害に関わる相談を受けて学校が対応していた児童生徒が606人報告されました（岡山市資料）。内訳は高校生が66.5%と最も多く、中学生18.2%、小学生は合わせて約15%でした。

ただしこれは学校に相談した子どもの数です。資料でも、実際の人数を反映したものとはいえないとされています。誰にも打ち明けられずに過ごしている子どもも多いと考えられます。

なぜ調査によって割合が違うのか

数字がこれほど違うのは、どれかが間違っているからではありません。主に次の4つの理由があります。

• 何を数えるか：医師の診断を受けた人なのか、自分をトランスジェンダーだと思う人なのか
• 受診していない人：違和感があっても病院に行かない人は、医療機関の統計には出てこない
• 言葉の範囲：「性同一性障害」は診断名で、「トランスジェンダー」はもっと広い意味で使われる
• 調査の方法：インターネット調査は回答する人に偏りが出やすい

海外の研究をまとめたZhangら（2020年）も、自己申告の調査は医療記録の数字より桁ちがいに多くなると指摘しています。そのうえで、数字の差のいちばんの理由は定義のちがいだと結論づけています。

つまり「2,800人に1人」と「140人に1人」は、それぞれ違うものを数えた数字です。どちらかが正しいと考えるより、何を数えた数字なのかを見るのが大切です。

海外ではどのくらい？

海外の質の高い調査をまとめたZhangら（2020年）によると、数字は次のとおりです。

対象	割合
大人で自分をトランスジェンダーと答えた人	0.3〜0.5%
大人で性別に違和感やゆらぎがある人（広い意味）	0.5〜4.5%
子ども・若者で自分をトランスジェンダーと答えた人	1.2〜2.7%
医療記録で診断がついている人	10万人あたり17〜33人

海外でも、自己申告と医療記録では数字が大きく違います。若い世代ほど自分をトランスジェンダーと答える割合が高い傾向も見られます。

日本で戸籍の性別を変更した人の数と推移

2004年に性同一性障害特例法が施行されてから、戸籍の性別を変えた人は増え続けています。2023年の最高裁決定は、これまでに1万人を超える人が性別変更の審判を受けたと述べています（裁判所）。

司法統計をもとにした集計では、2023年に894件だった認容件数が、2024年には1,293件と前の年の約1.4倍に増えました（自由が丘MCクリニック）。2023年10月に最高裁が生殖不能要件を違憲と判断し、手術を受けなくても申し立てられるようになったことが影響したとみられます。

ここで注意したいのは、手続きの件数が増えても当事者そのものが増えたとは限らないことです。これまで手術の負担で申立てをあきらめていた人が、手続きに進めるようになったと考えるほうが自然です。戸籍の性別変更の流れは戸籍の性別変更の条件・手続きで解説しています。

申し立てた人のほとんどが認められている

同じ集計で2024年の申立ては1,394件、認められたのは1,293件でした。年をまたいで処理されるものもあるので単純な割合ではありませんが、要件を満たして申し立てた人の多くが認められていることがわかります。

受診した人のうち戸籍を変えた人はどのくらい？

2014年末までに戸籍の性別変更が認められた人は5,166人でした（岡山市資料）。2015年末までの受診者2万2,435人と比べると、おおよそ4人に1人の計算です。時点や集計の範囲が少しずれているので目安ですが、受診した人の多くは戸籍を変えずに暮らしていることがうかがえます。

戸籍を変えるかどうかは人それぞれです。治療や手続きをどこまで進めるかに正解はありません。

FtMとMtFはどちらが多い？

日本の医療機関では、FtM（出生時は女性で性自認は男性）の受診者のほうが多い傾向があります。2015年末までの受診者2万2,435人の内訳は、FtMが1万4,747人、MtFが7,688人でした。FtMが全体の約3分の2を占めます。

岡山大学ジェンダークリニックの受診者1,167人では、FtMが736人でMtFが431人でした。FtMが約6割を占めています（岡山市資料）。

一方で、海外の古い報告ではMtFのほうが多いとされてきました（岡山市資料）。ただし、受診者の男女比は受診のしやすさなども影響します。人口全体でどちらが多いかを決めつけることはできません。

それぞれの言葉の意味はFtMとは？とMtFとは？でくわしく紹介しています。

LGBTQ＋全体の割合との違い

「13人に1人」という数字を見たことがある人も多いと思います。これは2015年の電通の調査で、LGBTの人が7.6%だったことから広まった言い方で、LGBT全体の割合です。同じ調査でトランスジェンダーと答えた人は0.7%でした。

2023年の電通の調査では、LGBTQ＋に当てはまる人は9.7%でした（電通「LGBTQ＋調査2023」）。性自認に関わる回答では、ノンバイナリー・Xジェンダーが1.38%、自分の性別を決めかねている人（クエスチョニング）が0.26%でした。

性同一性障害（性別不合）は、この中でも医療の対象となる状態をさす言葉です。LGBTQ＋全体の数字と混ぜて考えないようにしましょう。言葉のちがいはトランスジェンダーとはと性同一性障害（性別不合）とはで整理しています。

性同一性障害の割合についてよくある質問

性同一性障害になる確率はどのくらい？

「なる確率」として示された日本のデータはありません。医療機関の受診者から推計した数字では約2,800人に1人、アンケートでトランスジェンダーと答えた人は約140人に1人です。

原因については、今もはっきりとは分かっていません。くわしくは性同一性障害の原因は？で解説しています。

性同一性障害の人は増えている？

受診者数や戸籍の性別変更の件数は増えています。ただしこれは、相談先が増えたことや手続きの要件が変わったことの影響が大きいと考えられます。当事者そのものが増えたことを示すデータはありません。

性別への違和感にはいつごろ気づく？

岡山大学ジェンダークリニックの受診者1,167人のデータでは、約6割が小学校に入る前に違和感を自覚していました。中学生までに気づいた人は約9割です。FtMは早い時期に、MtFは思春期以降に気づく人も多い傾向があります（岡山市資料）。

学校のクラスに1人はいるって本当？

アンケートの割合（0.7%）を40人学級に当てはめると、3〜4クラスに1人ほどになる計算です。ただし大人の調査の数字を子どもにそのまま当てはめることはできないので、あくまで目安と考えてください。

Xジェンダーやノンバイナリーの人も含まれている？

調査によって違います。医療機関の受診者には、男女どちらにも当てはまらないと感じている人が含まれることもあります。一方で電通の調査では、ノンバイナリー・Xジェンダーを別の項目として集計していて、2023年は1.38%でした。

自分が性同一性障害かどうか知りたいときは？

まずは性同一性障害の無料診断テストで、自分の気持ちを整理してみるのも一つの方法です。正式な診断は医療機関で受けます。ジェンダークリニック・病院一覧から、近くの病院を探せます。

まとめ｜数字のちがいは「何を数えたか」のちがい

性同一性障害の人の割合は、医療機関の受診者から推計すると約2,800人に1人、アンケートの自己申告では約140人に1人と大きく異なります。どちらも間違いではなく、数えている対象が違うだけです。

数字だけを見ると「少ない」と感じるかもしれません。それでも、日本だけで2万人以上が専門の医療機関を受診し、1万人を超える人が戸籍の性別を変えています。同じように悩み、自分らしい生き方を選んできた人がたくさんいることも、この数字は教えてくれます。

参考にした資料（2026年11月確認）

• 岡山市「岡山市の職員が知っておきたい 性的マイノリティ（LGBT）の基礎知識」（中塚幹也、2015年）
• The Japan Times「Medical visits for GID surged to 22,435 by 2015」（2017年）
• 裁判所「最高裁判所大法廷 令和5年10月25日決定」
• 自由が丘MCクリニック「戸籍変更（性別変更）の申立・認容件数の動向（2004年〜2024年）」
• Zhang Q ほか「Epidemiological considerations in transgender health: A systematic review with focus on higher quality data」International Journal of Transgender Health（2020年）
• 電通「LGBTQ＋調査2023」（2023年）