性同一性障害とは？まず30秒でわかる基本

性同一性障害の簡単な定義

たとえば、身体は男性として生まれたけれど「自分は女性だ」と感じ続けている、あるいはその逆のケースが代表的です。

この違和感は一時的な気の迷いではなく、幼少期から長期間にわたって持続するものとされています。

大切なのは、これは「おかしいこと」でも「わがまま」でもないということです。

性自認は人それぞれ異なるもので、誰かに否定されるべきものではありません。

現在は「性別不合」という呼び方が主流

この変更には、「精神疾患ではない」という国際的な認識の変化が反映されています。

日本でもこの新しい呼び方が徐々に浸透しつつありますが、法律や制度の場面ではまだ「性同一性障害」という用語が使われていることも多いのが現状です。

この記事で分かること

この記事では、性同一性障害（性別不合）について、用語の違いから症状、診断の流れ、治療法、費用、戸籍の性別変更、そして周囲の接し方まで、包括的に解説します。

性同一性障害とはどんな状態？性的指向・トランスジェンダーとの違い

性同一性障害について調べていると、「トランスジェンダー」「性的指向」など似た言葉がいくつも出てきて混乱することがあります。

ここでは、それぞれの違いをわかりやすく整理します。

同性愛・異性愛との違い（性的指向）

まず押さえておきたいのが、「性同一性障害」と「性的指向（誰を好きになるか）」はまったく別のものだということです。

性的指向とは、恋愛や性的な感情がどの性別に向かうかを表す概念です。

異性愛（ヘテロセクシュアル）、同性愛（ゲイ・レズビアン）、両性愛（バイセクシュアル）などがあります。

一方、性同一性障害（性別不合）は「自分の性別をどう感じるか（性自認）」に関する状態であり、「誰を好きになるか」とは独立した問題です。

たとえば、身体は男性で性自認が女性の方が、男性を好きな場合もあれば女性を好きな場合もあります。

この二つを混同しないことが、正しい理解への大切な一歩です。

トランスジェンダーとの違い

「トランスジェンダー」とは、出生時に割り当てられた性別と性自認が一致しない人を広く指す言葉で、医学的な診断名ではなく、アイデンティティや社会的な概念としての呼び方です。

一方、「性同一性障害」や「性別不合」は、医学的・制度的に用いられる診断名です。

また、Xジェンダーやノンバイナリーといった、男女の枠にとらわれない性自認を持つ方もトランスジェンダーに含まれる場合があります。

性のあり方は実に多様であり、一人ひとり異なるものです。

性自認とは何か

性自認（ジェンダーアイデンティティ）とは、「自分の性別を自分自身でどう認識しているか」という内面的な感覚のことです。

これは、身体的な特徴や戸籍上の性別、周囲からの見た目の判断とは別のものです。

性同一性障害と性別不合の違いは？なぜ名称が変わったのか

「性同一性障害」と「性別不合」。

言葉は違いますが、指している状態はほぼ同じです。では、なぜわざわざ名称が変わったのでしょうか。

その背景には、当事者の尊厳を守るための大きな転換がありました。

精神疾患から外された理由

以前のICD-10（国際疾病分類第10版）では、性同一性障害は「精神および行動の障害」のカテゴリーに分類されていました。

しかし、この分類は「性別に違和感を持つこと＝精神的な病気」という誤解を生み、当事者への偏見や差別を助長する一因となっていました。

ICD-11での位置づけ

この変更により、必要な医療へのアクセスを確保しつつも、精神疾患という烙印（スティグマ）を取り除くことが目指されています。

日本では2024年頃からICD-11への段階的な移行が進んでおり、今後は「性別不合」という用語がより一般的になっていくと考えられます。

「病気なの？」という疑問

「性同一性障害って、つまり病気なの？」という疑問を持つ方は少なくありません。

結論から言えば、性自認が身体と異なること自体は病気ではありません。

ただし、性自認と身体の不一致によって生じる強い苦痛（性別違和：ジェンダー・ディスフォリア）は、日常生活に大きな支障をきたすことがあります。

その苦痛を軽減するために医学的なサポートが必要な場合があり、そのための診断名として「性別不合」が存在しています。

性同一性障害の症状とは？子ども・思春期・大人の特徴

性同一性障害（性別不合）による違和感は、年齢やライフステージによって現れ方が異なります。

ここでは、子ども・思春期・大人それぞれの特徴をご紹介します。

「自分も当てはまるかもしれない」と感じたら、ぜひ専門家への相談を検討してみてください。

子どもの頃に見られるサイン

幼少期から性別への違和感を感じる方は多いとされています。

たとえば、出生時の性別とは反対の性別の服を着たがる、出生時の性別とは反対の性別に典型的とされる遊びを好む、「自分は男の子（女の子）だ」と繰り返し主張するなどが代表的なサインです。

ただし、子どもの性別表現は多様であり、「男の子っぽい女の子」「女の子っぽい男の子」がすべて性同一性障害というわけではありません。

大切なのは、その子自身が苦しんでいるかどうかです。

思春期に強くなる違和感

思春期は、第二次性徴（声変わり、胸の発達、月経の開始など）が始まる時期です。

性別不合を抱える方にとって、この身体の変化は大きな苦痛となることがあります。

「胸が膨らむのが耐えられない」「声が低くなるのが嫌だ」といった身体への強い嫌悪感が生まれたり、制服や更衣室、トイレの使用など学校生活の中で性別による区分けに苦しむケースも少なくありません。

大人になって気づくケース

「自分は性同一性障害かもしれない」と大人になってから気づく方もいらっしゃいます。

幼少期から漠然とした違和感を抱えていたものの、言語化できなかった方、社会的な期待に合わせて生きてきた方など、きっかけはさまざまです。

結婚や出産を経てから気づくケースもあり、それは決して「遅い」ことではありません。

何歳であっても、自分自身の性自認に向き合うことには意味があります。

受診を検討する目安

以下のような状態が続く場合は、専門家への相談を検討してみてください。

• 身体の性別に対する強い違和感や嫌悪感が持続している
• 自分の性別について繰り返し悩み、日常生活に支障が出ている
• 性別への違和感から、うつや不安、孤立感を感じている
• 自分の性自認について誰にも話せず苦しんでいる　etc…

これらはあくまで目安です。

「自分は大したことない」と思わず、少しでも気になることがあれば、まずは相談してみてください。

性同一性障害は何科を受診？診断までの流れ

「自分は性同一性障害かもしれない」と思ったとき、最初のハードルになるのが「どこに行けばいいのか」という疑問です。

ここでは、受診先の選び方から診断までの具体的な流れを解説します。

受診先（精神科・心療内科・専門外来）

性同一性障害（性別不合）の診断は、原則として精神科医または心療内科医が行います。

中でも、ジェンダー外来やGID外来など、性別に関する専門外来を設けている医療機関が最も適しています。

初診から診断までのステップ

まずは一般的な日本のガイドラインに基づいた流れを簡単に解説します。

1. 問診とカウンセリング（性別に関する違和感の内容、いつ頃から感じているか、日常生活への影響などを詳しく聴取されます。）
2. 身体的な検査（染色体検査、ホルモン検査などによって身体的な性分化疾患がないか確認されます。）
3. 一定期間の経過観察やカウンセリングを経て、精神科医２名以上の合意のもとで診断が確定。

診断で確認されるポイント

診断にあたっては、主に以下の点が確認されます。

• 自分の身体的性別や戸籍上の性別に対して持続的な違和感があるか。
• 反対の性別（あるいは別の性別）で生きたいという強い気持ちがあるか。
• この状態が一時的なものではなく長期間にわたっているか。
• 他の精神疾患や身体的疾患が原因ではないか。

これらを総合的に判断し、診断が下されます。

性同一性障害の治療方法は？ホルモン治療・手術・カウンセリング

性同一性障害（性別不合）の治療は、すべての人に同じ方法が当てはまるわけではありません。

一人ひとりの状態、希望、ライフスタイルに合わせた選択が大切です。

心理的サポート・カウンセリング

治療の第一段階として位置づけられることが多いのが、精神科医やカウンセラーによる心理的サポートです。

性自認についての気持ちの整理、日常生活の困りごとへの対処、今後の方針を一緒に考えるなど、さまざまな役割があります。

カウンセリングは「治す」ためのものではなく、自分自身をより深く理解し、安心して次のステップに進むための土台づくりです。

ホルモン療法や手術を希望する場合にも、事前にカウンセリングを受けることが推奨されています。

ホルモン療法（HRT）

男性から女性（MtF）の方にはエストロゲン（女性ホルモン）が、女性から男性（FtM）の方にはテストステロン（男性ホルモン）が投与されます。

効果としては、体脂肪の分布の変化、肌質の変化、体毛の増減、声の変化などが挙げられます。

ホルモン療法は始めると変化の一部が不可逆（元に戻せない）になるため、十分な説明を受けた上での同意（インフォームドコンセント）が不可欠です。

定期的な血液検査で副作用のモニタリングも行われます。

性別適合手術（SRS）

手術にはさまざまな種類があり、胸部の手術（乳房切除・豊胸）、生殖器に関する手術、顔の骨格に関する手術（FFS）などがあります。

すべての手術を受ける方もいれば、一部のみを選択する方もいます。

手術を受けるには、精神科医2名の診断書やホルモン療法の実施歴など、一定の条件を満たす必要があります。

身体的な負担も大きいため、担当医としっかり相談しながら進めることが大切です。

治療を選ばない選択肢

性同一性障害（性別不合）の診断を受けたからといって、必ずしも医療的な治療を受けなければならないわけではありません。

服装や髪型、名前の変更など社会的な性別移行だけで十分と感じる方もいますし、現在の身体のまま自分らしく生きることを選ぶ方もいます。

「何を選ぶか」は本人が決めることであり、どの選択も等しく尊重されるべきです。

性同一性障害の治療費はいくら？保険は使える？

治療を検討するにあたって、費用は非常に気になるポイントです。

ここでは、各治療段階の費用目安と保険適用の状況をお伝えします。

通院・検査費用の目安

初診時の相談やカウンセリングの費用は、保険適用の場合で1回あたり1,000〜3,000円程度、自費の場合は5,000〜10,000円程度が一般的です。

染色体検査やホルモン検査などの初期検査は、数千円から1万円程度かかることがあります。

通院頻度は個人の状況によりますが、月1〜2回のペースが一般的です。

ホルモン治療の費用

ホルモン療法の費用は、投与方法（注射・塗り薬・貼り薬など）や頻度によって異なりますが、自費の場合で月額3,000〜15,000円程度が目安です。

ホルモン療法は基本的に長期間にわたって継続するものであるため、月々の負担は小さくても累計では大きな金額になります。

手術費用の目安

性別適合手術の費用は手術の種類や医療機関によって大きく異なります。

日本国内で行う場合、乳房切除術で30〜80万円程度、生殖器に関する手術で100〜200万円以上が一つの目安です。

海外（タイなど）で手術を受ける方も多く、渡航費や滞在費を含めると数十万〜数百万円に上ることもあります。

保険・助成制度

自治体によっては独自の助成制度を設けている場合もありますので、お住まいの地域の福祉窓口に問い合わせてみることをおすすめします。

また、高額療養費制度の対象になる場合もあるため、事前に確認しておくと安心です。

性同一性障害で戸籍の性別は変更できる？条件と手続き

日本では、一定の条件を満たすことで、家庭裁判所の審判により戸籍上の性別を変更することが可能です。

ここでは、その要件と手続きの流れについて解説します。

性別変更の要件（日本）

具体的には、

• 2名以上の医師による性同一性障害の診断があること
• 18歳以上であること、現に婚姻をしていないこと
• 未成年の子がいないこと
• 生殖腺がないこと又は生殖腺の機能を永続的に欠く状態にあること

などが主な要件です。

なお、2023年に最高裁判所で生殖機能をなくす手術の要件について違憲決定が出されており、今後の法改正によって要件が変わる可能性があります。

最新の情報は弁護士やジェンダー専門の支援団体に確認されることをおすすめします。

手続きの流れ

1. 申立て：性同一性障害の診断書（精神科医２名分）と必要書類を揃え、住所地を管轄する家庭裁判所に申し立てを行う。
2. 申立て後：裁判所による審査が行われ、要件を満たしていると認められれば性別変更の審判が確定。
3. 審判確定後：市区町村役場で戸籍変更の手続きを行う。

変更前に知っておくべき注意点

戸籍の性別変更を行うと、パスポート、運転免許証、健康保険証などの公的書類もすべて変更が必要になります。

職場や学校への報告が必要になる場合もあるため、事前にどのような手続きが発生するかを確認しておくと良いでしょう。

また、性別変更後は元の性別に戻すことは非常に困難です。

慎重な判断が求められますが、同時に、この手続きによって社会生活における大きな安心を得られる方が多いのも事実です。

性同一性障害の人に周囲はどう接するべき？

当事者にとって、周囲の理解と対応は心の支えにも、逆に深い傷にもなり得ます。

「どう接すればいいか分からない」という声は多いですが、基本的な心がけを知っておくだけでも大きく違います。

家族ができるサポート

家族がまずできることは、「話を聴くこと」です。

本人がカミングアウトをしてくれた場合、驚きや戸惑いがあるのは自然なことですが、まずは否定せず、本人の気持ちを受け止めてあげてください。

「理解しなければ」と焦る必要はありません。

すぐにすべてを理解できなくても、「あなたの味方でいたい」「一緒に考えたい」という姿勢を示すだけで、本人にとっては大きな安心になります。

家族自身も不安を抱えることがあるため、家族向けの相談窓口や当事者家族の会を活用するのも一つの方法です。

学校・職場での配慮

学校では、制服の選択制の導入、通称名の使用、トイレ・更衣室の配慮などが求められることがあります。

文部科学省も性的マイノリティの児童生徒への配慮に関する通知を出しており、学校に相談することで対応が得られるケースが増えています。

職場では、通称名の使用、服装規定の柔軟な対応、ハラスメント防止研修の実施などが配慮の例として挙げられます。

本人の了承なく性自認に関する情報を他者に開示すること（アウティング）は、重大な人権侵害です。

プライバシーの保護は最も基本的な配慮と言えます。

NG対応とその理由

「気のせいだよ」「そのうち治るよ」といった声かけは、本人の苦しみを軽視することにつながります。

性自認は「治す」ものではなく、本人の本質的な部分です。

また、興味本位で身体のことや手術の有無を聞くこと、本人の同意なく周囲に性自認を広めること（アウティング）、出生時の名前（デッドネーム）でわざと呼ぶことなども、大きな精神的ダメージを与える行為です。

性同一性障害に関するよくある質問

治療は必ず必要？

いいえ、治療は必須ではありません。

性同一性障害（性別不合）の診断を受けたとしても、ホルモン療法や手術を受けるかどうかは完全に本人の選択です。

カウンセリングだけで十分な方もいますし、社会的な性別移行（服装や名前の変更など）のみで快適に過ごせる方もいます。

子どもの場合どうすればいい？

まずは安心して話せる環境をつくることが最も大切です。

医療的な対応としては、思春期に二次性徴抑制療法（思春期ブロッカー）を検討できる場合があります。

これは身体の変化を一時的に止めることで、本人がじっくり考える時間を確保するための治療です。

いずれにしても、小児・思春期のジェンダーに詳しい専門医に相談されることをおすすめします。

カミングアウトは必要？

カミングアウト（自分の性自認を他者に伝えること）は、義務ではありません。

信頼できる人に話すことで気持ちが楽になることもありますが、周囲の反応に不安がある場合は無理をする必要はありません。

まずは支援団体の相談窓口など、安全な場所で話してみるのも一つの方法です。

誰に相談できる？

相談先はいくつかあります。

医療機関としては、ジェンダー外来や精神科のある病院がまず挙げられます。

そのほか、よりそいホットライン（0120-279-338）ではセクシュアルマイノリティ専門の相談ができます。

また、各地のLGBTQ+支援団体やNPOでも相談を受け付けています。

オンラインで相談できる団体も増えていますので、「直接会って話すのはまだ不安」という方でも利用しやすい環境が整ってきています。

まとめ｜正しく理解し必要なら専門家へ相談を

性同一性障害（性別不合）は、自分の性自認と身体の性別が一致しないことで苦しみを抱える状態です。

それは決して「おかしなこと」ではなく、性のあり方の多様性の一つです。

現在は「性別不合」という新しい名称が国際的に用いられ、精神疾患としてではなく、必要に応じて医療的サポートを受けられる状態として位置づけられています。

症状の現れ方は年齢やライフステージによって異なり、治療もカウンセリング、ホルモン療法、手術と段階的な選択肢があります。

もし、ご自身やお子さん、身近な方が性別に関する違和感を抱えていたら、まずは正しい情報を知ることから始めてみてください。

そして、必要だと感じたら、専門の医療機関や相談窓口に連絡してみてください。

「知ること」そして「つながること」が、安心への第一歩です。

この記事が、少しでもあなたの理解や行動のきっかけになれば幸いです。